「インターンシップに参加してみたいけど、給料ってもらえるのかな？」 「有給インターンと無給インターンって何が違うの？」
大学生活にも慣れ、将来のために何か新しい挑戦をしたいと考えているあなた。インターンシップという言葉を耳にする機会も増えてきたのではないでしょうか。
しかし、いざ参加を考え始めると、給料の有無や金額など、お金に関する疑問がたくさん浮かんできますよね。
この記事では、これからインターンシップを始める大学1・2年生のあなたに向けて、インターンシップの給料に関するあらゆる疑問を解決します。
この記事を読めば、給料の平均相場から有給・無給の違い、法律との関係まで、インターン選びで失敗しないための知識がすべて身につきます。ぜひ最後まで読んで、あなたにぴったりのインターンシップを見つける第一歩にしてください。
インターンシップ給料の平均相場
まず一番気になるのが、インターンシップでもらえる給料の金額ですよね。インターンシップの給料は、時給、日当、月給の3つの形式で支払われることが多く、それぞれに相場があります。
ここでは、それぞれの形式ごとの平均相場を見ていきましょう。
時給の平均相場
アルバイトと同じように、働いた時間に応じて給料が支払われる形式です。特に長期インターンで多く見られます。
時給の全国平均は約1,100円～1,500円程度が相場です。東京都内などの首都圏では、最低賃金が高いこともあり1,200円以上の求人も多く見られます。専門的なスキルが求められる職種（プログラミングなど）では、さらに高い時給が設定されることもあります。
日当の平均相場
1day仕事体験や数日間の短期インターンシップで採用されることが多い支払い形式です。
日当の場合は5,000円～10,000円が相場となっています。ただし、短期インターンの中には、給料ではなく交通費や昼食代として一律で数千円が支給されるケースもあります。
月給の平均相場（長期インターン）
週3日以上、数ヶ月にわたって継続的に働く長期インターンでは、月給制が採用されることがよくあります。
勤務時間や日数によって大きく変動しますが、月給制の長期インターンでは月5万円～15万円程度が一般的な相場です。フルタイムに近い形で勤務する場合は、20万円以上の給料を得られるケースもあります。
有給インターンと無給インターンの違い
インターンシップには、給料が支払われる「有給インターン」と、支払われない「無給インターン」の2種類が存在します。この2つは、単に給料の有無だけでなく、目的や内容、期間も大きく異なります。
それぞれの特徴を理解し、自分の目的に合ったインターンシップを選ぶことが重要です。
有給インターンの定義と特徴
有給インターンとは、企業で実務をこなし、その労働の対価として給料が支払われるインターンシップのことです。
社員と同じように責任のある仕事を任されることが多く、実践的なスキルを身につけたい学生におすすめです。
無給インターンの定義と特徴
無給インターンとは、その名の通り、給料が発生しないインターンシップのことです。
企業説明会やグループワーク、簡単な職場見学などが主な内容で、職業体験や業界研究を目的とした学生向けに開催されます。
メリット・デメリットの比較
有給インターンと無給インターン、どちらが良い・悪いということではありません。それぞれのメリット・デメリットを理解し、あなたの目的や状況に合わせて選びましょう。
有給インターンのメリット・デメリット
- 【メリット】
- ・収入を得ながら働ける
- アルバイトの代わりにインターンをすることで、お金を稼ぎながら貴重な社会経験を積むことができます。実践的なスキルが身につく 社員と同じ環境で働くため、ビジネスマナーや専門スキルなど、就職後に直接役立つ能力が向上します。
- ・就職活動で有利になる
長期にわたる実務経験は、ガクチカ（学生時代に力を入れたこと）として強力なアピール材料になります。
- 【デメリット】
- ・採用ハードルが高い
- 給料を支払う分、企業側も優秀な学生を求めており、選考を通過する必要があります。
- ・時間的な拘束が長い
週に数日、まとまった時間のコミットメントが求められるため、学業やサークルとの両立が大変な場合があります。
無給インターンのメリット・デメリット
- 【メリット】
- ・気軽に参加できる
- 選考ハードルが低く、短期間で終わるため、大学1・2年生でも気軽に参加しやすいのが魅力です。
- ・多くの業界・企業を知れる
様々な企業のプログラムに参加することで、自分の興味や適性を探る良い機会になります。
- 【デメリット】
- ・収入が得られない
- 当然ながら給料は発生しないため、生活費などを稼ぐことはできません。
- ・得られるスキルが限定的
「お客様」扱いをされることが多く、実践的なスキルアップには繋がりにくい傾向があります。
無給は違法？労働基準法との関係
「給料なしで働かせるなんて、違法じゃないの？」と疑問に思う方もいるかもしれません。結論から言うと、インターンシップの内容が実質的に「労働」と見なされる場合、無給は労働基準法違反となる可能性があります。
労働基準法における「労働者」の定義
ポイントとなるのが、インターン生が法律上の「労働者」にあたるかどうかです。
労働者とは、簡単に言うと「会社の指示に従って働き、その対価として給料をもらう人」を指します。インターン生であっても、この条件に当てはまれば労働者と見なされ、企業は最低賃金以上の給料を支払う義務が生じます。
無給が合法となるインターンの条件
では、どのような場合に無給インターンは合法となるのでしょうか。それは、インターンシップが「労働」ではなく「教育的な体験」の範囲に収まっている場合です。
これらの条件を満たす短期インターンなどは、無給であっても問題ありません。
無給が違法となるケース
一方で、以下のようなケースでは「労働」と判断され、無給は違法となる可能性が非常に高いです。
もし参加しているインターンがこれらに該当するのに無給である場合は、大学のキャリアセンターや労働基準監督署に相談することをおすすめします。不当な条件で働く必要は一切ありません。
【インターンシップ】条件別で見る給料の傾向
インターンシップの給料は、様々な条件によって変動します。ここでは、**「期間」「職種・業界」「地域」**という3つの軸で、給料の傾向を見ていきましょう。
期間の違い（長期・短期）
- 【長期インターン（3ヶ月以上）】
有給であるケースがほとんどです。実務を通して企業の戦力となることが期待されるため、給料が支払われます。スキルや貢献度に応じて昇給するチャンスもあります。 - 【短期インターン（1日～2週間）】
無給であるケースが多い傾向にあります。企業説明会や職業体験がメインのため、労働とは見なされないことが理由です。ただし、優秀な学生へのアピールとして、日当や交通費が支給される有給の短期インターンも増えています。
職種・業界による違い
給料の高さは、職種や業界によっても大きく異なります。
- 【給料が高い傾向にある職種・業界】
- ・ITエンジニア・プログラマー：専門スキルが求められ、人材不足の業界でもあるため、時給1,500円～2,500円といった高待遇の求人も珍しくありません。
- ・コンサルティング：論理的思考力や分析力が求められ、選考も難関ですが、その分給料も高い傾向にあります。
- ・Webマーケティング：成果が数字で見えやすいため、実力次第で高収入を目指せる職種です。
- 【給料が比較的低い、または無給が多い業界】
- マスコミ、広告、アパレル、NPO/NGOなどは、学生からの人気が高く、無給や低賃金でも人が集まりやすい傾向があります。ただし、全ての企業がそうであるわけではありません。
地域による違い（首都圏と地方）
働く地域も給料に影響します。
- 【首都圏（東京、神奈川、千葉、埼玉）】
企業数が多く、最低賃金も高いため、地方に比べて給料水準は高い傾向にあります。多くの有給インターン求人が首都圏に集中しています。 - 【地方】
首都圏に比べると求人数や給料水準は低い傾向にありますが、最近ではリモートで参加できるインターンも増えています。地方の優良企業が開催するインターンもあり、物価の安さを考慮すると一概に不利とは言えません。
給料以外に支給される手当の種類
インターンシップでは、給料の有無にかかわらず、様々な手当が支給されることがあります。特に無給インターンに参加する場合は、どこまで手当が出るのかを事前に確認しておくと安心です。
交通費
最も一般的に支給される手当です。自宅からインターン先までの往復交通費が支給されます。 ただし、「全額支給」の場合と、「1日上限1,000円まで」のように上限が定められている場合がありますので、募集要項をよく確認しましょう。
食事補助・ランチ代
企業によっては、お昼ご飯代を補助してくれる場合があります。
- ・社員食堂を無料で利用できる
- ・お弁当が支給される
- ・ランチ代として一定額が支給される（例：1日500円）
社員の方とランチをしながら交流できる良い機会にもなります。
住宅手当・宿泊費
遠方に住む学生が都市部のインターンに参加する場合や、泊まり込み形式のプログラムで支給されることがあります。
サマーインターンなどで地方から参加する学生向けに、企業がウィークリーマンションや提携ホテルを用意してくれるケースです。これにより、滞在費の心配なくインターンに集中できます。
インターンシップ給料のよくある質問
最後に、インターンシップの給料に関して学生からよく寄せられる質問にお答えします。
Q. 給料なし（無給）は当たり前？
A. いいえ、当たり前ではありません。
ただし、インターンの目的によって異なります。 業界研究や企業理解を目的とする短期インターンでは無給が多く、実践的なスキル習得や実務経験を目的とする長期インターンでは有給が一般的です。
「給料が出ないからダメ」と決めつけるのではなく、そのインターンに参加することで何を得たいのか、自分の目的をはっきりさせることが大切です。
Q. 給料から税金は引かれる？
A. はい、一定額以上の給料を得ると税金（所得税）が引かれます。
インターンシップの給料もアルバイト代と同じ「給与所得」です。原則として、月の給料が88,000円を超えると、所得税が源泉徴収（天引き）されます。
また、年間の合計所得が103万円を超えると、親の扶養から外れてしまい、親が支払う税金が増える可能性があるので注意が必要です。長期インターンでしっかり稼ぎたいと考えている人は、事前に親と相談しておくと良いでしょう。
Q. 給料が高い有給インターンの探し方
A. 専門の求人サイトや大学のキャリアセンターを活用するのが効率的です。
給料が高い、つまり待遇の良い有給インターンを見つけるには、情報収集が鍵となります。
まずは有給インターン専門の求人サイトで、どのような募集があるのか調べてみましょう。
まとめ
今回は、インターンシップの給料について、相場から有給・無給の違い、法律の話まで詳しく解説しました。
最後に、この記事の重要なポイントを振り返りましょう。
インターンシップは、お金を稼ぐためだけのアルバイトとは違います。将来のキャリアを考える上で、非常に価値のある経験です。
この記事を参考に、あなたにとって最適なインターンシップを見つけ、充実した大学生活を送ってくださいね。応援しています！
コメント